理事長挨拶
理事長 新谷周三

理事長挨拶

 

2025年をひかえ、日本農村医学会は地域医療を支える理論的支柱に

 

日本農村医学会 理事長 

新谷周三(しんたにしゅうぞう)
2017
111

 

201710月、第66回日本農村医学会学術総会(沖縄)にて開催された第173回理事会において、日本農村医学会理事長を早川富博先生(愛知県厚生連・足助病院院長)から引き継ぎました新谷周三(茨城県厚生連・JAとりで総合医療センター院長)です。

 

日本農村医学会は、日本医学会における50番目の分科会として、1952年に設立され、今年で65年の歴史を有する学術団体です。農村地域をはじめ日本各地の地域医療を支え、医療・保健・福祉を総合的に研究し実践する学術団体として、学会員は、全国の厚生連病院や大学病院/研究所などのスタッフで構成され、2017年現在4,596名を擁しています。

 

私は、2025年問題が地域医療構想として具現化され、さらに、その後の2040年問題(日本の高齢化率は36.1%に達し、全国に1800ある市町村のうち896の存続が難しい)をひかえた中で、日本農村医学会が「高齢化・生産人口減少社会の中での地域医療」とどう向き合うかを命題として、理事長の職を全うしていく所存です。

 

今後、日本では、首都圏(大都市圏)、地方都市、中山間地の3地域で、その異なる社会経済体制、医療体制にそった対応が求められます。2017年現在も、第7次医療計画の策定が粛々と進み、医療現場では多様な対応が迫られています。病床の機能分化、地域医療構想、地域医療連携推進法人、新専門医制度、医師の時間外労働問題、また、2018年度は、診療報酬・介護報酬の同時改定もひかえています。私は、日本農村医学会の理事長として、上記の諸問題を、全国の厚生連病院の仲間達をはじめ、大学を含めた研究者の皆さまと、学際的かつ実践的に研究検討し、日本の地域医療を前進させたいと考えています。ぜひ、多くの皆さまのご支援をお願い申し上げます。

 

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